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海軍機関少将（かいぐんきかんしょうしょう Rear Admiral, Engineer）は、日本の海軍の階級。勅任官二等（高等官二等）。

沿革

• 明治5年10月13日(1872年11月13日)、乗組文官たる機関官の階級を定める。当時の最高官は海軍機関大監で中佐相当。
• 明治9(1876)年8月31日、機関官の最高官を一階進め大佐相当とする。
• 明治15(1882)年6月7日、機関官を武官とする。少将相当の海軍機関総監を置く。准将校機関官勅任三等。
• 明治19(1886)年4月29日、官等改定。陸海軍大将を親任官とし中将を高等官一等（勅任官一等）、少将を高等官二等（勅任官二等）、大佐を高等官三等（奏任官一等）とし以下少尉の高等官八等（奏任官六等）にいたる。准将校機関官高等官二等（勅任官二等）。
• 明治19(1886)年7月12日、機関官を廃し将校相当官機技部を置く。海軍機技総監と改称。
• 明治29(1896)年4月1日、機技部を機関官・造船官・造兵官・水路官に分ける。再び海軍機関総監を置く。将校相当官機関官勅任二等（高等官二等）。
• 明治33(1900)年1月31日、勅任一等または二等（高等官一等または二等）とする。
• 明治39(1906)年1月26日、階級呼称を改定。海軍機関総監のうち勅任一等を海軍機関中将、同じく勅任二等を海軍機関少将と改称。
• 大正4(1915)年12月15日、将校相当官機関官を機関将校とする。
• 大正9(1920)年4月1日、将校に機関将校をあわせ、それぞれ将校のうち兵科および機関科とする。将校機関科勅任二等（高等官二等）。
• 大正13(1924)年12月20日、海軍機関少将をあわせて海軍少将と呼称。将校兵科・機関科勅任二等（高等官二等）。
• 昭和17(1942)年11月1日、将校の兵科・機関科を合して単一の将校とする。将校勅任二等（高等官二等）。
• 昭和21(1946)年6月15日、海軍武官分限令などを廃止。ただし未復員者に対しては復員まで効力を有する。

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参照

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