「海軍少佐 (日本)」の版間の差分

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(沿革)
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* 明治9(1876)年8月19日、海兵部士官を廃止。
 
* 明治9(1876)年8月19日、海兵部士官を廃止。
 
* 明治19(1886)年7月12日、官等改正。[[海軍中佐 (日本)|海軍中佐]]を廃止し[[海軍大佐 (日本)|海軍大佐]]に併す。高等官五等(奏任官三等)。
 
* 明治19(1886)年7月12日、官等改正。[[海軍中佐 (日本)|海軍中佐]]を廃止し[[海軍大佐 (日本)|海軍大佐]]に併す。高等官五等(奏任官三等)。
* 明治30(1897)年9月16日、[[海軍中佐 (日本)|海軍中佐]]を再設置。高等官五等(奏任官三等)。
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* 明治30(1897)年12月1日、[[海軍中佐 (日本)|海軍中佐]]を再設置。高等官五等(奏任官三等)。
 
* 大正9(1920)年4月1日、海軍武官任用令改正施行。特務士官たる[[海軍特務大尉 (日本)|海軍特務大尉]]を特選により士官たる[[海軍少佐 (日本)|海軍少佐]]に任用できることとする。
 
* 大正9(1920)年4月1日、海軍武官任用令改正施行。特務士官たる[[海軍特務大尉 (日本)|海軍特務大尉]]を特選により士官たる[[海軍少佐 (日本)|海軍少佐]]に任用できることとする。
 
* 昭和5(1930)年1月10日、特務士官たる[[海軍航空特務大尉 (日本)|海軍航空特務大尉]]を設置。
 
* 昭和5(1930)年1月10日、特務士官たる[[海軍航空特務大尉 (日本)|海軍航空特務大尉]]を設置。

2021年2月4日 (木) 10:40時点における版

海軍少佐(かいぐんしょうさ Lieutenant Commander)は、日本の海軍の階級。

沿革

  • 慶応4年閏4月21日(1868年6月11日)、士官の階級を初めて設置。海軍司官を置く。高等官五等(奏任官二等)。
  • 明治3年9月18日(1870年10月12日)、士官の階級を改める。海軍司官を廃止し海軍少佐を置く。従六位相当。
  • 明治4年7月24日(1871年9月8日)、士官の階級を改める。士官七等。
  • 明治4年12月9日(1872年1月18日)、大尉以下の士官をそれぞれ一等および二等に分割する。
  • 明治5年10月13日(1872年11月13日)、大尉以下の士官をそれぞれ一等および二等に分割したのを旧に復する。
  • 明治6(1873)年5月8日、士官六等(海軍元帥などを廃止)。
  • 明治6(1873)年8月8日、海兵部を新設、海兵部に海軍少佐を置く。
  • 明治9(1876)年8月19日、海兵部士官を廃止。
  • 明治19(1886)年7月12日、官等改正。海軍中佐を廃止し海軍大佐に併す。高等官五等(奏任官三等)。
  • 明治30(1897)年12月1日、海軍中佐を再設置。高等官五等(奏任官三等)。
  • 大正9(1920)年4月1日、海軍武官任用令改正施行。特務士官たる海軍特務大尉を特選により士官たる海軍少佐に任用できることとする。
  • 昭和5(1930)年1月10日、特務士官たる海軍航空特務大尉を設置。
  • 昭和16(1941)年6月1日、航空科特務士官を飛行科特務士官と改める。
  • 昭和17(1942)年11月1日、機関科将校を兵科に統合、海軍機関少佐を改称し海軍少佐に併す。高等官五等(奏任官三等)。特務士官の階級呼称から「特務」の字を除く。また兵科特務士官の階級呼称から科別の字を除く。
  • 昭和18(1943)年7月1日、予備員の階級呼称から「予備」の字を除く。海軍予備少佐を改称し海軍少佐に併す。将校および予備将校・高等官五等(奏任官三等)。
  • 昭和21(1946)年6月15日、海軍武官分限令などを廃止。ただし未復員者に対しては復員まで効力を有する。

参照

日本海軍の階級
海軍少佐
1870.09.18 - 1871.12.09
海軍少佐
1871.12.09 - 1872.10.13
海軍少佐
1872.10.13 - 1886.07.12
海軍少佐
1886.07.12 - 1897.09.16
海軍少佐
1897.09.16 - 1920.04.01
海軍少佐
1920.04.01 - 1930.01.10
海軍少佐
1930.01.10 - 1941.06.01
海軍少佐
1941.06.01 - 1942.11.01
海軍少佐
1942.11.01 - 終戦