「海軍大機関士 (日本)」の版間の差分

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* 大正13(1924)年12月20日、[[海軍機関中将 (日本)|海軍機関中将]]および[[海軍機関少将 (日本)|海軍機関少将]]をそれぞれ[[海軍中将 (日本)|海軍中将]]および[[海軍少将 (日本)|海軍少将]]に合す。将校兵科・機関科高等官六等(奏任官四等)。
 
* 大正13(1924)年12月20日、[[海軍機関中将 (日本)|海軍機関中将]]および[[海軍機関少将 (日本)|海軍機関少将]]をそれぞれ[[海軍中将 (日本)|海軍中将]]および[[海軍少将 (日本)|海軍少将]]に合す。将校兵科・機関科高等官六等(奏任官四等)。
 
* 昭和17(1942)年11月1日、将校の兵科・機関科を合して単一の将校とする。[[海軍機関大尉 (日本)|海軍機関大尉]]を[[海軍大尉 (日本)|海軍大尉]]に合す。将校高等官六等(奏任官四等)。
 
* 昭和17(1942)年11月1日、将校の兵科・機関科を合して単一の将校とする。[[海軍機関大尉 (日本)|海軍機関大尉]]を[[海軍大尉 (日本)|海軍大尉]]に合す。将校高等官六等(奏任官四等)。
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* 昭和18(1943)年7月1日、予備員の階級呼称から「予備」の字を除く。[[海軍予備大尉 (日本)|海軍予備大尉]]を改称し[[海軍大尉 (日本)|海軍大尉]]に併す。将校、特務士官および予備将校・高等官六等(奏任官四等)。
 
* 昭和21(1946)年6月15日、海軍武官分限令などを廃止。ただし未復員者に対しては復員まで効力を有する。
 
* 昭和21(1946)年6月15日、海軍武官分限令などを廃止。ただし未復員者に対しては復員まで効力を有する。
  

2021年2月5日 (金) 04:01時点における最新版

海軍大機関士(かいぐんだいきかんし Engineer Senior Officer)は、日本の海軍の階級。

沿革

  • 明治5年10月13日(1872年11月13日)、乗組文官たる機関官の階級を定める。大尉相当の海軍大機関士を置く。最高官は中佐相当の海軍機関大監。七等。
  • 明治9(1876)年8月31日、海軍機関大監の官等を一階進め大佐相当とし、海軍機関中監を置く。七等。
  • 明治15(1882)年6月7日、機関官を武官とする。少将相当の海軍機関総監を置く。准将校機関官高等官七等。
  • 明治19(1886)年4月29日、官等改定。陸海軍大将を親任官とし中将を高等官一等(勅任官一等)、少将を高等官二等(勅任官二等)、大佐を高等官三等(奏任官一等)とし以下少尉の高等官八等(奏任官六等)にいたる。准将校機関官高等官六等(奏任官四等)。
  • 明治19(1886)年7月12日、機関官を廃し将校相当官機技部を置く。海軍機関総監海軍機技総監と改称。海軍中機関士を廃止し海軍大機関士に併す。高等官六等・七等(奏任官四等・五等)。
  • 明治29(1896)年4月1日、機技部を機関官・造船官・造兵官・水路官に分ける。再び海軍機関総監を置く。将校相当官機関官高等官六等・七等(奏任官四等・五等)。
  • 明治30(1897)年12月1日、海軍中機関士を再設置。高等官六等(奏任官四等)。
  • 明治39(1906)年1月26日、階級呼称を改定。海軍大機関士海軍機関大尉と改称。
  • 大正4(1915)年12月15日、将校相当官機関官を機関将校とする。
  • 大正9(1920)年4月1日、将校に機関将校をあわせ、それぞれ将校のうち兵科および機関科とする。将校機関科高等官六等(奏任官四等)。
  • 大正13(1924)年12月20日、海軍機関中将および海軍機関少将をそれぞれ海軍中将および海軍少将に合す。将校兵科・機関科高等官六等(奏任官四等)。
  • 昭和17(1942)年11月1日、将校の兵科・機関科を合して単一の将校とする。海軍機関大尉海軍大尉に合す。将校高等官六等(奏任官四等)。
  • 昭和18(1943)年7月1日、予備員の階級呼称から「予備」の字を除く。海軍予備大尉を改称し海軍大尉に併す。将校、特務士官および予備将校・高等官六等(奏任官四等)。
  • 昭和21(1946)年6月15日、海軍武官分限令などを廃止。ただし未復員者に対しては復員まで効力を有する。

参照

日本海軍の階級
海軍大機関士
1872.10.13 - 1886.07.12
海軍大機関士
1886.07.12 - 1897.12.01
海軍大機関士
1897.12.01 - 1906.01.26