「日本海軍の軍艦」の版間の差分

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艦艇の建造が決定した場合、速やかに艦艇名を決定することとされている。<br>
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軍艦については海軍大臣が上奏した候補の中から勅定を乞い、駆逐艦などについては海軍大臣が決定して勅許を得る。<br>
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艦艇名が決定すると達で公示し、内令で艦艇類別等級表(もしくは特務艦類別等級表または特務艇類別等級表)に追記する。<br>
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ただし正式な命名は進水時に海軍大臣名の命名書を交付することで行われる。
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===本籍===
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艦艇名が決定され達をもって公示された後、海軍大臣は速やかに本籍となるべき鎮守府を仮定し、内令で公示する。<br>
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進水(命名)が終わると直ちに海軍大臣は本籍および定員を決定し内令で公示する。ただし民間造船所で建造されている場合は竣工受領時に本籍を決定する。<br>
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本籍の決定・公示をもって帝国艦艇籍に正式に編入されたものとみなす。<br>
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海軍工廠において建造され進水が完了して艤装中であるが竣工にいたっていない艦艇は「未成艦」とされ、竣工就役すると「在役艦」もしくは「第一予備艦」と改める。<br>
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なお特務艇に関しては、本籍は鎮守府もしくは要港部に置かれる。
  
 
==主力艦==
 
==主力艦==

2020年7月14日 (火) 10:09時点における版

日本海軍の軍艦(にほんかいぐんのぐんかん Warships of Japanese Navy

概説

類別

艦艇類別標準は明治31年3月21日、達34号として制定されたが、大正13年11月27日「艦船令」(大正5年軍令海6号)を改正して別表で定めることとした。
艦艇類別等級表ではそれぞれの艦艇を何に類別するかを定めており、もと達号で規定し随時改正していたが、潜水艦類別等級表に関しては大正5年8月4日以降、潜水艦を含む艦艇と特務艦に関しては大正15年11月29日以降、いずれも内令で規定し随時改正するよう改められた。なお特務艇類別等級表については大正9年7月1日、内令で規定され改正も一貫して内令で行われている。
以下に終戦時の類別を示す。沿革はそれぞれの項目を参照のこと。

命名

艦艇の建造が決定した場合、速やかに艦艇名を決定することとされている。
軍艦については海軍大臣が上奏した候補の中から勅定を乞い、駆逐艦などについては海軍大臣が決定して勅許を得る。
艦艇名が決定すると達で公示し、内令で艦艇類別等級表(もしくは特務艦類別等級表または特務艇類別等級表)に追記する。
ただし正式な命名は進水時に海軍大臣名の命名書を交付することで行われる。

本籍

艦艇名が決定され達をもって公示された後、海軍大臣は速やかに本籍となるべき鎮守府を仮定し、内令で公示する。
進水(命名)が終わると直ちに海軍大臣は本籍および定員を決定し内令で公示する。ただし民間造船所で建造されている場合は竣工受領時に本籍を決定する。
本籍の決定・公示をもって帝国艦艇籍に正式に編入されたものとみなす。
海軍工廠において建造され進水が完了して艤装中であるが竣工にいたっていない艦艇は「未成艦」とされ、竣工就役すると「在役艦」もしくは「第一予備艦」と改める。
なお特務艇に関しては、本籍は鎮守府もしくは要港部に置かれる。

主力艦

航空母艦

巡洋艦

駆逐艦

潜水艦

その他戦闘艦艇

護衛艦艇

海防艦

哨戒艇

掃海艇

駆潜艇

敷設艇

補助艦艇

練習船

工作艦

運送艦

砕氷艦・測量艦・標的艦

電纜敷設艇

潜水母艦

敷設艦

水上機母艦

輸送艦

小戦闘艦艇

水雷艇

魚雷艇

特設艦船

特設軍艦

特設特務艇

特設特務艦船

関連リンク